データサイエンスにもとづき、組織の課題を見つけ、解決策を提示します。
定期的に効果も測定し、確実な変化を組織にもたらします。
2016年、安倍内閣は「働き方改革」への取り組みをスタートさせました。
「働き方改革」とは、働く人の視点に立ち、企業文化、ライフスタイル、働き方を抜本的に変革させようとするものです。我が国は、「少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少」育児や介護との両立など、「働き方のニーズの多様化」などの状況に直面しています。
投資やイノベーションによる生産性向上とともに、就業機会の拡大や意欲・能力を存分に発揮できる環境を作ることが重要な課題になっています。国が働き方を変革させようとしている中、会社ができること、まず最初に、やらなければならないことは何でしょうか？それは、従業員が何を考えているのかを正しく認識することではないでしょうか。仕事に対する姿勢や、会社への思いなど、従業員たちの考え方はさまざまです。従業員の意欲や能力を存分に発揮するためにも、現状を正しく認識し、改善すべき点を明らかにする必要があります。従業員の声に耳を傾け、従業員、会社、双方が幸福で成長できる道を見つけ出すことが必要ではないでしょうか。
現状を把握するためにおこなうことといえば、従業員満足度調査などが思いつくでしょう。「満足度が昨年より0.2ポイントアップしました。」「満足度が昨年より0.1ポイントダウンしました。」たしかに、現状をぼんやりと把握することはできます。しかし、それだけです。その結果が良いのか悪いのか、判断することはできません。満足度が高いと良いのでしょうか、低いとダメなのでしょうか。従業員の満足度は高いが、仕事は非効率で生産性が低い可能性もあります。実は、ポイントの高低はそれほど重要ではなく、なぜ、そのような結果が出ているのかを正しく解釈でき、そこから本当に必要な改善点を見つけ出せることが重要なのです。
私たちは 、個人の生産性向上を目指し、人件費というコストを相対的に削減することで、会社の利益拡大につなげる。そのような、中長期的な戦略のサポートとして、「人財サプリ」を提供しています。「人財サプリ」は、個々の従業員の業務内容や立場、役割にかかわらず、会社のあるべき姿に向かうため、従業員全員のベクトルをあわせ、会社の成長の推進力となる人材の育成をサポートしてくれます。従業員へのアンケート結果を基に、どこで何が起こっているのかを明確にし、今すぐに取り組むべき課題をみつけます。 課題とその要因の関係を科学的に分析することで、効果を予測できる解決手段をみつけます。実施効果がひとめでわかるように、数値で評価します。さらに、課題の改善度合いだけではなく、個人レベルで成長度合いを測定します。
従業員と会社、それぞれが一方的な価値観や考え方を押し付けるだけでは、双方が幸福にはなれません。
お互いが、異なる価値観を理解、共有し、お互いにとって、より良い道を探る必要があるのではないでしょうか。
私たちは確かな指標と根拠で、企業の更なる成長可能性を提供します。