オリンピック再定義のとき
2013年9月8日、IOCブエノスアイレスでイスタンブールとの決選投票の末、オリンピックの東京招致が決定しました。ちょうどその知らせが届いた直後、私は顧問先との定例会議を行っていました。「よかったですね、東京に決まって」「これで日本も一息つけてよかったと思います」と話しました。第二次安倍内閣が日銀黒田総裁とアベノミックスに着手したころのことでした。それ以前の民主党政権で日本は長い低迷状態から抜け出せずにもがき苦しんでいました。そんな状況の中、オリンピック開催が決定し、久しぶりの朗報でした。その時私は「よかったですね」と話しました。それはオリンピックを公共事業と捉えていたからです。オリンピックは国の事業ではなく、東京都の事業ですが、実質国家イベントであることは周知のことでした。
ただ、私は「本当に開催できるかどうかわかりませんね」と話しました。それは日本が、財政破綻、人口減少、大規模自然災害という大きな３つのリスクを抱え先行きが全く見通せなかったからです。明日、何が起こるか分からない状況が訪れる可能性があったからです。開催までの7年というのは本当に長い歳月です。私たちが子供のころに体験した東京オリンピック当時の国内情勢、世界情勢、地球環境とは大きく変わったのです。全く比較になりません。激しくやってくる出来事の可能性を直感的に身構え「できるかどうかわかりませんね」という言葉になりました。まさか伏兵新型コロナというウィルスがパンデミックという形でおとずれるとは思いませんでした。
東京オリンピックの意義が議論になっていますが、私はこの7年間で、公共工事としての役目を終えたことでオリンピック効果はあったと考えています。一方、新型コロナによって、IOCの実情とオリンピックの矛盾が露見しました。一体、オリンピックとは何であり、今後の世界的祭典としてのスポーツをどうするのか、考え直すべき時が来たように思います。
文献を取り寄せ、美しい響きのある「平和の祭典」オリンピックがどのように誕生したのかを確認してみました。私たちの知るオリンピックのイメージとは随分異なる、問題含みで発展してきたことがわかりました。オリンピックは、「清められ、聖別された競技者のみのための聖域である」とクーベルタンの崇高な精神が謡いあげられ、私たちの崇高なイメージができ上っていきました。
ところが、それは建て前のようだったのです。クーベルタンは「オリンピックの発展には参加者をアマチュアに限定することが不可欠だと考えていた」。金銭を持ち込まない純粋なスポーツであることを主張していたと思いこんできましたが、どうやらそうではないのです。彼が貴族でありかつて 「スポーツは裕福で働く必要のない若者がときおり行なう気晴らしだった」とし肉体労働によって生計を立てる者には資格がないと考えていました。
また驚くべきことに、「私はあいかわらず、女性の運動競技熱に関与してはならないと考えている…そういった運動競技熱はオリンピック・プログラムから排除するべきだ」と述べています。女性蔑視発言で辞任した森喜朗組織委員会会長どころではないのです。
さらに、「スポーツは“間接的な戦争準備”」だとし、「スポーツに必要な一連のスキル─“自らの安寧への無関心、勇敢さ、臨機応変さ”は戦闘にそのまま活かせる」などと語っているのです。「若いスポーツマンは、鍛錬していない兄弟にくらべれば、戦争をたたかう準備ができているはずだ」というのが彼の主張だったようです。（出典 ジュールズ ボイコフ. オリンピック秘史 早川書房)
また、IOCの本部がなぜスイスにあるのでしょうか。「IOCは世界最大級の非政府組織（NGO）であり、非営利組織（NPO）である。国連にも関与しているが、国際機関ではない。スイスは世界で最もNPOに対する規制が少なく、財務公開の必要がなく、税制優遇措置を受けられる」といいます。税を回避しようとする企業行動と何ら変わりがありません。また、NPOの傘下に多数のNPOや企業を擁し、完全な企業集団です。「サマランチ就任時にはIOCの総資産は二百万ドル（2億円相当）に過ぎなかったものが、2019年には41億ドル（4100億円）」（出典 後藤逸郎 オリンピック・マネー 誰も知らない東京五輪の裏側 文春新書）となっています。企業集団以外の何ものでもありません。日本ではオリンピックイベントのオペレーションを電通が担当していますが、電通はスイスIOC傘下の企業に資本参加する構造となっています。
私たちはメダル獲得競争に煽られオリンピックについてあまりに無知だったと恥じ入るのです。新型コロナによって、オリンピックのこうした実態が曝されました。もしコロナがなければ能天気にオリンピックの放送に夢中になったままだったのではないでしょうか。
オリンピックを再定義し、スポーツをお金の祭典に変質させてしまったIOC、JOCを作り直すことが不可欠ではないでしょうか。プロ野球で、現場を知らないメディア経営者が権力にものをいわせてプロ野球一リーグ制を主張したことがありました。選手会代表が声を挙げた際に、「たかが選手の分際で」とW氏が発言し、大きな問題に発展しました。「選手はただ運動をするのみで、難しい話などわからない」という認識がありました。しかし選手会がしっかり対応し、以来、プロ野球機構が変わったように、アスリートの皆さんはトレーニングに専念するだけでなく、自分たちが専念しているスポーツとは一体何なのかを考える時期が来たのではないでしょうか。激しいトレーニングをしているだけではいけません。世界中のアスリートが話し合う場を持ち、もう一度、スポーツとオリンピックの意義を再定義しなければならないと思うのです。アスリート自身も、一段と高い存在にならなければならないと思います。そうしたことでアスリートの地位とオリンピックの意義が上がると思います。
代表取締役 松久 久也